イベント内容
※2022年7月に開催したセミナーを、ご好評につき再放送いたします。
企業は今、人材・組織を具体的にどうアップデートさせ、事業拡大につなげることができるのでしょうか?
変化の必要性が叫ばれる中で、具体的にどんな施策を、どのようなKPIを策定し遂行していくべきなのか。
自社にとっての最適解を導くことは、容易ではありません。
今回のセミナーでは、企業の中・外・公の各分野で最先端で活躍される登壇者と共に、人的資本経営推進・新規事業開発や変革人材の育成をどう進めていくべきかについてディスカッションを行いました。
具体的な事例や施策例も交えた、濃密な内容となっております。
こんなことをお話ししています
- これからの時代、成熟企業に求められる人材・組織の姿とは?
- 大企業とスタートアップ連携の重要性「両利きの経営」がマストの局面に
- スタートアップ連携・DX推進における大企業の先進事例
- 成熟企業がスタートアップ的な人材・組織を実現するための具体的な施策例
- 自社なりの人的資本経営に関するKPIを作り上げていくには?
登壇者
- 東急不動産ホールディングス株式会社 執行役員 宇杉真一郎氏
- 株式会社プロノバ 代表取締役社長 / 株式会社ユーグレナ 取締役CHRO(非常勤)岡島 悦子氏
- 経済産業省 新規事業創造推進室長 石井芳明氏
- AlphaDrive代表取締役社長 兼 CEO 麻生要一(モデレーター)
ご留意事項
- 参加料は無料です。
- 当セミナーは某日に収録した映像の配信となります。
- オンラインにて配信を行います。Wi-Fi環境など高速通信が可能な電波の良い所でご視聴ください
ラインアップ
宇杉 真一郎
東急不動産ホールディングス株式会社 執行役員・東急不動産株式会社 取締役執行役員
1968年兵庫県神戸市生まれ。1991年 横浜国立大学工学部卒業。同年、東急不動産株式会社 入社。2002年より住宅事業本部に配属となり、2016年より再開発事業に従事。二子玉川ライズ タワー&レジデンス、Kosugi 3rd Avenue The Residence(コスギ サード アヴェニュー ザ・レジデンス)、HARUMI FLAG(晴海フラッグ)、ブランズタワー大船など首都圏を中心とした大規模再開発プロジェクトに携わる。2019年より再開発事業部門の執行役員を務める。2023年4月より現職。
石井 芳明
経済産業省 新規事業創造推進室長
経済産業省にて、中小企業・ベンチャー企業政策、産業技術政策、地域振興政策等に従事。LLC/LLP法制、日本ベンチャー大賞、始動Next Innovator、J-Startupなどのプログラム創設を担当する。2012年経済産業省新規事業調整官。2018年に内閣府に出向。日本オープンイノベーション大賞、スタートアップ・エコシステム拠点都市などのプログラム創設を担当する。2021年から現職。(Twitter:@yoshi_ishii)
岡島 悦子
株式会社プロノバ 代表取締役社長 / 株式会社ユーグレナ 取締役CHRO(非常勤)
ヒューマンキャピタリスト、経営チーム強化コンサルタント、リーダー育成のプロ。三菱商事、ハーバードMBA、マッキンゼー、グロービス・グループを経て、2007年プロノバ設立。丸井グループ、セプテーニ・ホールディングス、マネーフォワード、ランサーズ、ヤプリにて社外取締役。20年12月より、ユーグレナの取締役CHRO(非常勤)に就任。世界経済フォーラムから「Young Global Leaders 2007」に選出。著書に『40歳が社長になる日』(幻冬舎)他。
麻生 要一
株式会社アルファドライブ 代表取締役社長 兼 CEO
大学卒業後、リクルートへ入社。社内起業家として株式会社ニジボックスを創業し150人規模まで拡大。上場後のリクルートホールディングスにおいて新規事業開発室長として1500を超える社内起業家を輩出。2018年に起業家に転身し、アルファドライブを創業。2019年にM&Aでユーザベースグループ入りし、2024年にカーブアウトによって再び独立。アミューズ社外取締役、アシロ社外取締役等、プロ経営者として複数の上場企業の役員も務める。著書に「新規事業の実践論」。
開催日 | 2023年11月21日(火)12時00分~13時15分 |
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会場・アクセス | オンライン配信 お申込みいただいた方にオンライン配信視聴用のURLをお送りいたします。 ※参加料は無料です。 ※当セミナーは事業会社の方向けとなっており、抽選制です。 ※Wi-Fi環境など高速通信が可能な電波の良い所でご視聴ください |
タイムテーブル | 12:00-12:10 オープニング 12:10-13:00 パネルディスカッション 13:00-13:15 QA(当日オンラインでの質疑は実施致しません) |