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新規事業に取り組まれる皆様からお伺いするお悩みの上位にランクインする「仮説検証」。
AlphaDriveにも日々このようなお悩みが寄せられます。
・検証を重ねても、「顧客がお金を払ってでも利用したいサービス」に近づいている実感が持てない
・プロダクトありきの事業を検討しているため、ものを作ってからでないと検証を進めづらい
・ガバナンスリスクがハードルになり自社での検証がスムーズに進められない
事業の検証を進めるには、どういう施策で、どんな観点で優先順位立てをして進めれば良いのでしょうか?
今回のセミナーでは、そんなお悩みや疑問への対策方法を解説します。
こんなことを解説します
- 仮説検証の戦略・方針を立てる上での考え方やポイント
- 検証を前に進める"顧客のインサイト" の掴み方と検証活動の進め方
- 新規事業の取り組みが上手な企業では、ガバナンスのハードルにどう対処しているのか
スピーカーとして、累計35社・4000件超の新規事業プロジェクトに携わり執行役員も務める加藤と、新規事業のマーケティング支援に特化した株式会社A1Growthの代表でもあり、弊社AXL MARKETING STUDIOスタジオ長も務める堀田が登壇。
企業内新規事業の仮説検証に立ちはだかる壁に対して、実践知に基づいて解説いたします。
開催日 | 2025年1月14日(火)12:30-13:30 |
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タイムテーブル | 12:30-12:35:オープニング 12:35-12:50:講演「そもそも新規事業における仮説検証とは?何が検証されれば次に進めるのか?」 12:50-13:10:パネルディスカッション 13:10-13:25:質疑応答(皆様からお寄せいただいた質問に回答) 13:25-13:30:サービス説明 |
こんな方におススメ | ・新規事業を推進されていて、仮説検証フェーズの進め方に不安のある方 ・全社/複数部門の新規事業をマネジメントする部門をご担当の方(経営企画や公募制度事務局など) ・新規事業ではないが、新商品/プロダクトの開発ミッションを持っている方 |
会場・アクセス | オンライン(Zoom Webiner) お申込みいただいた方にオンライン配信視聴用のURLをお送りいたします。 ※参加料は無料です。 ※当セミナーは事業会社の方向けとなっており、抽選制です。 ※Wi-Fi環境など高速通信が可能な電波の良い所でご視聴ください |
ラインアップ
加藤 隼
株式会社アルファドライブ 執行役員 アクセラレーション事業責任者
2013年、ソフトバンク株式会社に新卒入社。法人営業を主務とする傍ら、新事業スキームを担当顧客へ提案し、同事業の責任者としてジョイントベンチャー(JV)での事業立ち上げを牽引。兼任プロジェクトとして、孫正義氏の次世代経営者育成機関「ソフトバンクアカデミア」にも所属。2016年、株式会社ディー・エヌ・エーに中途入社。メディア領域の事業開発に従事。DeNAと小学館のJVによる事業再建プロジェクトに携わり、Bizサイド広範の戦略策定・実行を推進し、ゼロからの事業再建を牽引。2019年3月、株式会社アルファドライブに入社。累計35社、4000件超の新規事業プロジェクトに対する伴走・審査に携わり、2021年4月にマネージング・ディレクターに就任。2023年1月、執行役員 イノベーション事業/アクセラレーション事業担当に就任。
堀田 遼人
AXL MARKETING STUDIO スタジオ長
株式会社リクルートに新卒入社し、不動産ポータルサイトの企画開発に携わる。その後、スタートアップ企業の株式会社スペースマーケットに参画し、上場までの3年でプロダクトマネジメントやマーケティング全般、上場後3年でBizDevやアライアンス、新規事業開発を担当。現在は、スタートアップ・新規事業のマーケティング支援に特化した株式会社A1Growthの代表を務める。また、マーケティングエキスパートとして株式会社アルファドライブに参画し、のインハウスマーケティング全般と、アルファドライブの支援先のマーケティング戦略から実働ディレクションまで担当。
坂村 聖佳
企業変革推進本部 マーケティンググループ ゼネラルマネジャー
学生時代に、創業直後のライフスタイルアクセント株式会社(Factelier)にインターンとして入社。 ファーストキャリアでは、日本上陸直後のWeWork Japanに入社。日本市場でのサービス立ち上げやローカライズ戦略策定・実行を推進しつつ、入居する数百社の企業を対象にしてコミュニティー構築・運営を担う。「コミュニティを起点としたイノベーション創出」を目的として、利用者同士のコラボレーションを促進するPJTを複数推進。 2021年9月、株式会社アルファドライブに入社。マーケティング領域全般を担う。これまでに累計300回以上のセミナー実施など、コンテンツ発信を中心としたマーケティング活動に熱を注いでいる。