Event Information
不確実性の高い新規事業におけるシステム開発に取り組んでいる／これから取り組まれる皆さまの中には、
開発体制の検討やベンダー選定の仕方に迷いを感じたことがある方も少なくないのではないでしょうか？
自事業に合わない開発体制で進行した結果、
開発の遅延やコスト超過、出来上がったシステムがユーザーニーズとかけ離れたものになってしまった、
といったトラブルが起こる可能性もあります。
そこで本セミナーでは、新規事業のシステム開発でよく直面する、「開発体制に対する3つのギモン」を題材に取り上げ、それぞれに対する考え方と判断のポイントを解説します。
こんなギモンにお答えします
- "開発体制の正解"がわからない。どんな観点で検討すれば良いか？
- 失敗したくない開発パートナー／ベンダー選定。見極める際のポイントは？
- 陥りがちな「開発先行」。作って終わりにならない進め方とは？
当日のスピーカーとしては、
これまで累計35社・4,000件超の社内新規事業プロジェクトに対する伴走・審査に携わってきたグループ執行役員 加藤隼と、ソフトウェア開発から事業立案・事業化まで手がけた実践経験をもつ AXL PROTOTYPE STUDIOを統括する安部和晃が登壇。
各自の事業開発経験をベースに解説します。
| 開催日 | 2025年9月24日（水）12:00-13:00 |
|---|---|
| タイムテーブル | 12:00-12:05：オープニング 12:05-12:40：パネルディスカッション 12:40-12:55：質疑応答（皆様からお寄せいただいた質問に回答） 12:55-13:00：サービス説明 |
| こんな方におススメ | ・新規事業/開発の責任者や推進者の方 ・開発体制の検討で迷っている新規事業担当者の方 ・ベンダー選定/管理に課題を感じている方 ・アジャイル開発で事業検証を効率的に推進したい方 |
| 会場・アクセス | オンライン（Zoom Webiner） お申込みいただいた方にオンライン配信視聴用のURLをお送りいたします。 ※参加料は無料です。 ※当セミナーは事業会社の方向けとなっており、抽選制です。 ※Wi-Fi環境など高速通信が可能な電波の良い所でご視聴ください |
ラインアップ
加藤 隼
株式会社アルファドライブ グループ執行役員 （アクセラレーション戦略推進）
2013年、ソフトバンク株式会社に新卒入社。法人営業を主務とする傍ら、新事業スキームを担当顧客へ提案し、同事業の責任者としてジョイントベンチャー（JV）での事業立ち上げを牽引。兼任プロジェクトとして、孫正義氏の次世代経営者育成機関「ソフトバンクアカデミア」にも所属。2016年、株式会社ディー・エヌ・エーに中途入社。メディア領域の事業開発に従事。DeNAと小学館のJVによる事業再建プロジェクトに携わり、Bizサイド広範の戦略策定・実行を推進し、ゼロからの事業再建を牽引。2019年3月、株式会社アルファドライブに入社。累計35社、4000件超の新規事業プロジェクトに対する伴走・審査に携わり、2021年4月にマネージング・ディレクターに就任。2023年1月、執行役員 イノベーション事業/アクセラレーション事業担当に就任。
安部 和晃
アクセラレーション事業部 AXL PROTOTYPE STUDIO スタジオ長
東芝デジタルソリューションズ株式会社に新卒入社。3年間ソフトウェア開発に従事したのち、文書管理や翻訳のクラウドサービスの新規立ち上げに伴い異動。クラウドを軸に、アダプティブラーニングを用いた学校教育サービスの実証、東芝の気象レーダーを用いたゲリラ豪雨予測システムの立ち上げ、東芝のSaaSをEC販売するためのEC基盤立ち上げなど、東芝内のさまざまな新規事業を担当。その後、東芝の社内新規事業コンテスト「みんなのDX」に子育て支援に関するサービスを提案し、事業化承認を得るとともに、物流倉庫の管理をAIで最適化するサービスの新規起案から事業立ち上げまでを2年間推進し、事業化を完了させる。 2023年よりAlphaDriveに参画。
坂村 聖佳
マーケティンググループ ゼネラルマネジャー
学生時代に、創業直後のライフスタイルアクセント株式会社(Factelier)にインターンとして入社。 ファーストキャリアでは、日本上陸直後のWeWork Japanに入社。日本市場でのサービス立ち上げやローカライズ戦略策定・実行を推進しつつ、入居する数百社の企業を対象にしてコミュニティー構築・運営を担う。「コミュニティを起点としたイノベーション創出」を目的として、利用者同士のコラボレーションを促進するPJTを複数推進。 2021年9月、株式会社アルファドライブに入社。マーケティング領域全般を担う。これまでに累計300回以上のセミナー実施など、コンテンツ発信を中心としたマーケティング活動に熱を注いでいる。